リップルってなに？
他の仮想通貨となにが違うの？
リップルの将来性は？
こんな悩みを解決できます。
仮想通貨歴７年のわたしが解説します。
筆者 かず
株式投資２０年以上、日経先物トレーダー
仮想通貨７年以上、長期投資メイン
現在ビットコインはじめ、複数のアルトコインを保有
XRPは、現在時価総額ランキング3位のたいへん人気の高い通貨です。
（2024年12月現在）
日本国内でも人気が高く、多くのホルダー（保有者）がいることで有名です。
そんなXRPですが、これから伸びるのか、気になる方も多いはず。
結論からお伝えすると
「リップル（XRP）は、その特長と拡張性から、大きな可能性を秘めた通貨」
です。
これだけでは、将来性があるかないかなんてよく分かりませんよね？
大丈夫です。
ここから詳しく解説していきます。
リップルを説明するにあたって、仮想通貨の基礎的な部分を理解することが重要です。
まずは、
「仮想通貨とはなにか」
について説明します。
目次
仮想通貨とは（定義）
仮想通貨とは、
「ブロックチェーン技術などを使って分散化された取引ができる、デジタル資産のこと」
をいいます。
ブロックチェーンとは、仮想通貨取引の基盤となる技術です。
ブロックチェーンはネットワーク内での全ての取引を記録する「データベース」としての役割を持っています。
取引をブロックで記録・管理し、それらのブロックを連鎖させて分散管理していることからブロックチェーンと呼ばれています。
ネットワーク上の多数のコンピュータによって管理され、新しい取引が確認されるたびに取引記録が更新されます。
データの改ざんに強く、透明性とセキュリティを確保する仕組みです。
仮想通貨は、中央銀行や政府による管理がない独立した通貨です。
紙幣や硬貨のないデジタル通貨になります。
従来の通貨とは異なり、ブロックチェーン技術などの分散型台帳技術を用いて取引が行われます。
これにより、取引の透明性やセキュリティが向上し、当事者同士で直接取引を行うことが出来ます。
ちなみに、仮想通貨は、暗号資産、暗号通貨、とも呼ばれています。
３つとも同じ意味です。
2018年12月に、金融庁は仮想通貨の呼称を暗号資産に改めると発表し、2020年5月1日に正式に施行されました。
参照：金融庁HP
変更の主な理由として、仮想通貨の「通貨」という呼び方が、日本円などの法定通貨と混同されかねないことを挙げています。 国際的に見ても、「暗号資産」という呼称へ移行しているようですね。
とここまで仮想通貨について話してきました。
少し長くなりましたね、すいません。
ただ、リップルを理解するには、必要な知識になりますのであえて説明しました。
それでは肝心のリップル（XRP）について解説します。
リップル（XRP）とは
先にワードを整理しておくと、
Ripple：国際送金ができるソリューションを提供する企業
XRP：独立した仮想通貨
XRP Ledger：XRPの分散型台帳
Ripple Net：リップル社が提供する国際送金ネットワーク
です。
まとめるとこんな感じ。
日本では総じて「リップル」と呼ぶ傾向にありますが、厳密に言うと仮想通貨は「XRP」を指します。
ちょっと複雑に感じますが、ここではあまり意識する必要はないですよ。
少しずつ理解すればOKです。
リップルネット（Ripple Net）は、
「リップル社が提供する金融機関向け国際送金ネットワーク」
そしてXRPは、
「リップルネット上で使用される仮想通貨」
になります。
まずはここを押さえましょう。
「え⁉金融機関の国際送金？」
「漢字ばっかりでよくわからないよ…」
そう思いましたよね汗
それではその国際送金について説明します。
現在海外に送金する際は、主に「スイフト（ SWIFT） 」という国際送金システムを使って行います。
SWIFT
スイフト（SWIFT）とは
国際銀行間金融通信協会
（Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication）
の略です。
カンタンに言うと、
「世界中の銀行をつなぎ、送金を行うシステム」
です。
例えば、海外に留学しているお子さんに送金する場合を考えてみましょう。
（ここではわかりやすく個人間送金を例にしています）
親御さんはA銀行（日本）からB銀行（海外）に送金することで、お子さんの手元にお金が届きます。
海外の銀行間なんて、直接のつながりなんかほとんどありません。
そんな銀行同士を、中継銀行（コルレス銀行）を挟むことで送金のやり取りができるようにしているのです。
送金元の銀行と受取先の銀行の間に、2つ、3つの中継銀行（コルレス銀行）が入ることもあります。
複数の銀行を経由するため、当然ですが お子さんにお金が届くまでに多くのタイムラグが発生してしまいます。
もし緊急性を要する場合は、間に合わないこともあるでしょう。
同時に、
・送金手数料
・コルレス手数料
・受取手数料
・為替手数料
もかかります。いかに多くの手数料がかるか、ご理解いただけると思います。
ここまで、既存の国際送金について解説しました。
リップルネット（Ripple Net）、そしてリップル（XRP）は、SWIFTの持つ課題を解決して、それに代わる国際送金手段となることを目指して開発されました。
それでは、リップル（XRP）を使うとどうなるでしょうか？
①日本円をリップルに換金
②リップルをドルに換金
終了です。
「え？それだけ？」
そうなんです。
カンタンですよね？
リップル（XRP）は円とドルを繋ぐ役割を担っているのがわかると思います。
異なる通貨の橋渡しができる通貨をブリッジ通貨といい、リップル（XRP）は多くの法定通貨、仮想通貨間でこれを実現できるのです。
| 国際送金システム （SWIFT） | リップル （XRP） | |
| 送金時間 | 2～5営業日 | 3～5秒 |
| 手数料 | 25～65ドル （3,750〜9,750円） | 0.03円 |
見ていただくと一目瞭然ですね。
これが実現すると、ビジネスとお金の流れが劇的に進化ことがわかると思います。
「国際送金効率化を目的として開発されたネットワーク、仮想通貨」
要は、
「国際送金をより速く、より安く」
したいのです。
他の仮想通貨との違い
国際送金の効率化についてお伝えしました。
これが主な目的になります。
リップル（XRP）は他にも特徴的な点があります。
それについては、他の仮想通貨と比較した方がわかりやすいので、今回はビットコインと比較してみます。
ビットコインとの比較
ビットコインとリップル（XRP）の比較を表にしました。
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 管理者 | なし | Ripple Inc. |
| 取引台帳 | ブロックチェーン | XRP Ledger |
| コンセンサスアルゴリズム （承認者は誰かの取り決め） | PoW （Proof of Work） | RPCA （Ripple Protocol Consensus Algorithm） |
| 発行枚数 | 2,100万BTC | 1,000億XRP |
| 送金時間 | 10分程度 | 約3.3秒 |
| 時価総額ランキング （2024年12月時点） | 1位 | 3位 |
| 目的 | 決済 （通貨としての価値・保管） | 国際送金 |
とはいえ、
「これだけじゃ理解できない…」
「専門用語ばかりで何言っているかわからないよ」
そう思われたと思います。
大丈夫ですよ。
ひとつひとつ、わかりやすく説明します。
一度に理解できなくても全然問題ありません。
気楽に見て下さいね。
管理者
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 管理者 | なし | Ripple Inc. |
まずは管理者の有無からです。
ここで鋭いみなさんはお気づきですね。
「あれ？仮想通貨は管理者がいないって聞いたけど…」
「Ripple Inc.?どういうこと？」
そうです。
これがある種、一番の違いかも知れません。
冒頭で、
「仮想通貨とは」
の説明をしました。
覚えていますか?
「仮想通貨は、中央銀行や政府による管理がない独立した通貨」
そうなんです。
「非中央集権であること」
これが仮想通貨の理念
言い換えると、世界で最初にできたビットコインの理念です。
それに対して、リップル（XRP）は、管理者が存在するのですね。
これも冒頭でお話しましたが、
Ripple Inc.は
「国際送金ができるソリューションを提供する企業」
ということになります。
主に、銀行間の国際送金を効率化する目的で作られているので、管理者がいたほうが安全で効率いいとの判断でしょう。
これに対し、リップル社は回答を出しています。
参考リップル社公式HP： リップル社やXRPに対してよく聞かれる9つの質問
この中で、
「XRP Ledgerが中央集権的であるという誤解は、しばしばその開発元であるRipple社との関連から生じます。しかし、XRP Ledger（XRPL）は分散型に設計されています。」
とあります。
偏ることがないように分散して認証しているということですね。
しかし管理者がいると捉えると、
「そんなの仮想通貨じゃないじゃん」
「ビットコインやイーサリアムとは別物だよね」
と考える方もいるのではないかと思います。
どちらが良い悪いの話ではありません。
理念の違いとお考え下さい。
台帳
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 台帳 | ブロックチェーン | XRP Ledger |
情報を記録する台帳にも違いがあります。
取引内容やお金の流れを記録した書類のこと
例）売上台帳、住民基本台帳など
ビットコインは台帳にブロックチェーンを採用しています。
冒頭にも説明しましたが、取引をブロックで記録・管理し、それらのブロックを連鎖させて分散管理していることからブロックチェーンと呼ばれています。
ネットワーク上の多数のコンピュータによって管理され、新しい取引が確認されるたびに取引記録が更新される仕組みです。
一方リップル（XRP）は、正確にはブロックチェーン技術は使用されていません。
「XRP Ledger」という独自の分散型台帳管理システムを使用しています。
取引の内容が台帳に記録されるためには、承認が必要です。
この承認の仕方、取り決めが、次のコンセンサスアルゴリズムになります。
コンセンサスアルゴリズム
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| コンセンサスアルゴリズム （承認者は誰かの取り決め） | PoW （Proof of Work） | RPCA （Ripple Protocol Consensus Algorithm） |
コンセンサスは「合意」
アルゴリズムは「方法」
という意味です。
要は、
「取引が行われたら、それを承認して、ブロックチェーンに記録する」
この一連の流れを行うためのルールのことですね。
コンセンサスアルゴリズムは暗号資産によってそれぞれ異なります。
ビットコインは、PoW(プルーフ・オブ・ワーク)というコンセンサスアルゴリズムが採用されています。
PoWは、約10分に1回の頻度で取引の承認が行われます。
取引を承認するためには、膨大な計算が必要です。
最も早く計算した承認者が、分散型台帳に取引データを記録できる仕組みです。
この承認作業のことを
「マイニング」、
マイニングを行っている承認者のことを
「マイナー」(採掘者)
と呼びます。
そして、この一連の作業に対する報酬としてビットコインを得ることができます。
一方リップル(XRP)は、分散型台帳管理システム「XRP Ledger」という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。
承認作業をする人達を
「バリデータ」
と呼びます。
ビットコインでいうところの、
「マイナー」
ですね。
そのバリデータ（承認する人たち）の80%以上が正当と判断した場合に取引が承認される仕組みです。
尚、ビットコインの「マイナー」は理論上は誰でも参加できますが、リップル（XRP）の「バリデータ」は、リップル社が管理、承認した少数の人達のみが参加できる仕組みです。
XRP Ledgerによる暗号資産取引の承認は、マイナーによる承認作業がないため、高速かつ低コストで送金が完了します。
送金時間
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 送金時間 | 10分程度 | 約3〜5秒 |
送金時間は、リップル（XRP）の圧勝ですね。
これは、リップル（XRP）が、
「送金時間の効率化」
を目的としていることから、これに特化した仕組みによるところが大きいです。
時価総額ランキング
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 時価総額ランキング （2024年12月18日時点） | 1位 | 3位 |
時価総額ランキングはビットコインの圧勝です。
ビットコインのシェアは、仮想通貨全体の約52％と圧倒的です。
リップル（XRP）は3位と、ビットコインには及びませんが、人気の通貨であることは間違いありません。
まだまだ伸びしろがある、ということでしょうか？
現在の詳しいシェアや価格は、 CoinMarketCapのサイトで確認することが出来ます。
目的
| ビットコイン （BTC） | リップル （XRP） | |
| 目的 | 決済 （通貨としての価値・保管） | 国際送金 |
主な目的は、
リップル（XRP）が「国際送金の効率化」
ビットコインが「決済手段」
となります。
リップル（XRP）に関しては、ここまでお伝えしてきた通りです。
ビットコイン（BTC）は、
「世界初の仮想通貨である」
ことから、インターネット上で流通する通貨としての色合いが強いですね。
既存の法定通貨は、国家による信用の裏付けがあって成り立っています。
一方のビットコインは、発行主体がない、初の通貨なんです。
この思想が、多くの人々に受け入れられて今に至ります。
ここまで、ビットコインとの比較で解説してきました。
もしビットコインについて詳しく知りたい方は、
こちらを御覧ください↓↓
より理解が深まると思います。
XRPの将来性
ここからは、リップル（XRP）の将来性について掘り下げてみたいと思います。
Ripple Net 世界中の金融機関との提携
Ripple Netは、
「国際送金を効率的に決済するための金融機関向けサービス」
でしたね。
リップル（XRP）は、
「リップルネット上で使用される仮想通貨」
になります。
リップルネットは、2022年時点で参加している金融機関や企業はすでに300社を超えています。いくつか例を上げると、
アメリカ
JPモルガン
バンク・オブ・アメリカ
バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ
など
イギリス
RBS（ロイヤルバンク・オブ・スコットランド）
バークレイズ、HSBC（エイチエスビーシー）
など
名だたる企業が並んでいます。
国内では、
みずほ銀行
三井住友銀行
三菱UFJ銀行
の3大メガバンクもオフィシャルパートナーになっています。
また、SBIホールディングスはリップル社と共同で、ブロックチェーン技術を活用した次世代決済基盤を提供する「SBI Ripple Asia」を2016年5月19日に設立しています。
日本においても、着々と基盤が整えられていますね。
またリップル社は、自社のHPで、
「私たちの使命は、経済的な境界が存在しない世界のために画期的な暗号通貨ソリューションを構築すること」
と自社の使命を説明しています。
世界には口座を持てない個人や、中小企業も多く存在します。
ボーダレスな金融システムを、大きな金融機関だけでなく、個人を含めた誰もが利用できれば、どうなるでしょうか？
それも、高速で、安価で。
大きな可能性を感じますね。
リップル社IPO（株式公開）の可能性
このように、リップル社は大きな可能性を秘めた企業ですが、2024年5月現在、母国アメリカでの株式公開を行っていません。
上場には、多くの投資家が注目しているところです。
2024年1月、スイスダボスで開催されたフォーラムに出席したリップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は、IPO（株式公開）に対し、以下の２つの要因で、当面は優先事項ではないと発言しています。
①現在のリップル社は資本調達を行う必要がないこと
②米国の規制当局と敵対的な関係であること
さらに加えて、
・アメリカ国外でのIPO実施の可能性も検討中
・IPOがリップル社にとって最終目標ではない
と述べました。
今すぐではないにせよ、リップル社のIPOはとても魅力的です。
いずれは上場する可能性が高いですから、その時は大きな注目を集めることは間違いないでしょうね。
サイドチェーンを開発中
サイドチェーンとは、
「メインチェーンを補助し、特定の機能やニーズを追加できるサブのチェーンのこと」
をいいます。
これによって、メインのブロックチェーンにない機能を増やしたり、なにか新しいことを試したりすることができます。
サイドチェーンはメインチェーンと一緒に動いて、独自のルールや機能を追加できるので、全体としてより高機能になるイメージですね。
リップル（XRP）のブロックチェーンにサイドチェーンが搭載されることで、DeFiやNFTにも活用可能となりました。
銀行や金融機関でやっているサービス（お金の貸し借りや取引）を、ブロックチェーンを使って自動で行う仕組み。
例：Aさんが仮想通貨を預ける→Bさんが借りる→利息発生（Aさんへ）。
デジタル資産の所有権を表すトークンのこと。
例：作家がデジタルアート作品をNFTとして販売。
→購入者が所有者になる。
トークン：企業または個人により、既存のブロックチェーン技術を用いて発行された独自の暗号資産（仮想通貨）のこと。
このように、リップル（XRP）はより魅力的なものに進化しているのです。
XRPの課題・問題点
米SEC訴訟問題
2020年12月、アメリカの証券取引委員会（SEC）は、リップル社を提訴しました。
SECは、
「リップル社がXRPを未登録の証券として販売したと主張」
対するリップル社は、
「XRPが証券ではなく、通貨や商品として扱われるべきだ」
と反論しています。
すでに４年近くに及ぶこの訴訟ですが、内容はともかく、XRPの価格は大きく影響を受けたといえます。
他の仮想通貨が軒並み史上最高値を更新している最中、XRPは2018年1月につけた最高値3.84ドルをいまだ超えられずにいるのです。
参照： CoinMarketCap
なお、日本の法律上は、
リップル（XRP）は資金決済法上の「仮想通貨（暗号資産）」
であり、「有価証券」には該当しないとされています。
この点は安心ですね。
リップルvsSEC終結 （追記）
リップル（Ripple）と米国証券取引委員会（SEC）の長期にわたる裁判が終結しました。連邦判事は、リップルがXRPトークンを機関投資家に対して未登録の証券として販売したとして、1億2500万ドルの民事罰を科しました。
この罰金は、SECが当初求めていた約20億ドルよりも大幅に低い金額です。裁判所は、リップルの機関投資家へのXRP販売は未登録の証券取引であったと判断しましたが、取引所を通じた個人投資家への販売は連邦証券法に違反していないとしました。
裁判を担当したアナリサ・トーレス判事は、リップルが機関投資家に対して未登録のXRP販売を行うことを禁止する差止命令も発令しました。
この判決により、リップルは事業を継続するための明確な指針を得ることができました。
リップルのCEOであるブラッド・ガーリングハウス氏は、この決定をリップルおよび仮想通貨業界全体にとっての勝利と称賛し、XRPとそのコミュニティに対する規制の不確実性が軽減されたと述べました。
裁判所の決定を受けて、XRPの価格は大幅に上昇し、市場の好意的な反応を示しました。
もちろんSECがこの判決に対して上訴する可能性があり、リップルにとっての規制上の課題が長引く可能性もあります。
しかし全体として、この裁判の終結は仮想通貨の規制環境において重要な瞬間を迎えたと言えるでしょう。
価格変動が大きい
仮想通貨は、株式と比べて価格の変動幅が大きいことで知られています。１年で価格が倍になったり、逆に半分になったりすることも普通にあります。
リップル（XRP）も同様です。
これは、初心者にとっては良い面と悪い面、両方あります。
良い面は、資産を大きく増やす機会がある、ということ。
悪い面は、少ない資金を一気に失ってしまうこと。
投資商品は、それ単体で見るだけでなく、市場全体を見ることが大切です。
特に仮想通貨は、ビットコインの値動きに大きく左右されます。
投資をする際はその両面をしっかり見て判断することが大切ですね。
XRPについてよくある質問
他の仮想通貨と比べて価格が上昇しないのはなぜ？
先ほどの話の通り、4年近く続いていたSECとの訴訟問題で、価格上昇を抑えられていたことは否めません。
しかし2024年現在、リップル社優位の判決が出たことから、徐々に価格を伸ばしています。
裁判自体はまだ完全終結しておらず、不確定要素があるのも事実ですが、最近はポジティブなニュースが続いています。
ドバイの金融規制当局（DFSA）から、仮想通貨XRPの承認を受けたと発表
ドバイ金融規制当局（DFSA）の承認を受けた仮想通貨は、
ビットコイン（BTC）
イーサリアム（ETH）
ライトコイン（LTC）
に次ぐ4番目になります。
ドバイは世界でも有数の金融拠点として知られ、XRPは今後、ドバイで利用できるようになります。
ジョージア国立銀行が中央銀行デジタル通貨にリップル社と提携
ジョージア国立銀行は、中央銀行デジタル通貨（CBDC）のプロジェクトを推進するため、技術パートナーとしてリップル社を選定したと発表しました。
各国の中央銀行が発行するデジタル化された通貨
法定通貨のデジタル版
デジタル円、デジタルドルなど
リップル社のCBDCプラットフォームを利用してデジタル通貨ラリ（ Lari ）の実証実験を開始する予定とのことです。
リップル社は以前から、中央銀行デジタル通貨（CBDC）の実装にむけて積極的に各方面と連携してきました。
コロンビア中央銀行とも協力して、リップルのCBDCプラットフォームを活用したデジタルペソの試験を行った実績があります。
法定通貨をどうやってデジタル化していくかは、各国が模索しています。
紙幣や硬貨などの製造には多くのコストがかかることから、特に発展途上国の国々で積極的に実装実験がなされています。
この分野でも先行しているリップル社。
実際に、リップルのCBDCプラットフォーム上で中央銀行デジタル通貨が利用されるようになればどうなるでしょうか？
それは確実にリップル（XRP）の価格に反映されてくると予想されます。
XRPまとめ
リップル（XRP）とは、
「国際送金効率化を目的として開発されたネットワーク、仮想通貨」
でした。
その目的は着々と進行しており、少しずつ世界を変えていくことでしょう。
これからますます目が離せない仮想通貨ですね。
リップル（XRP）、ビットコインにおすすめの取引所
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